So-net無料ブログ作成
検索選択

安倍内閣を擁護するネトウヨ=電通を擁護するのは在日

極々最近に、某2chサイトで、在日企業の電通を(一般国民から批判されている問題に対して)擁護している人たちのコメントを読んだのだが、その内容が、合わせたように「一色」で、思わず連想してしまった。

この人たちが「ネトウヨ」?
ネトウヨが電通を擁護?
ネトウヨって「在日」?
そして、合わせたように「一色」なので、もしかして「アルバイト」? なんてことまで連想してしまった。

ネトウヨは、安倍内閣を擁護する人たちとして周知されている。その安倍内閣は、右翼を装った左翼であるのが実体であると分かった。(ネトウヨ改めネトサヨだね。)

ネトウヨ=在日=アルバイトの可能性は有り得る。アメリカで起きている反トランプ運動が、そうだからである。あの暴動は、組織が雇った移民・難民によるものであった。左翼と分かった安倍内閣ならば在日を雇うのも極々自然である。

電通=在日企業。電通=安倍夫妻の仲間。電通=創価学会=パソナ=(以下省略)




ブロガーの中にも、雇われブロガーが多数居るに違いない。ネトウヨ=在日=アルバイトと考えると、なるほど、と思える。

2017/2/1(水) 午後 10:40
ネトウヨの嘘記事を告発する、土下座しているのは日本の高校生ではない。
http://blogs.yahoo.co.jp/honjyofag/66409987.html


コメント(0) 

移民・難民による犯罪が続く限り「入国禁止」は当然

アメリカに次いで、クウェートでも入国禁止令が発令された。移民・難民による犯罪が続く限り、こうした対策が取られるのは当然である。

国を守る。国民を守る。国益を守る。その思いが愛国心である。

この、移民・難民問題を通しても、日本の政治家が、いかに愛国心が希薄であるかが分かる。その実体が、日本人ではないことが分かる。売国奴であることが分かる。総辞職を望む。




03.02.2017
クウェートが発令した入国禁止令

米国で一時入国禁止の大統領令の実施に続き、人口の85%がイスラム教である湾岸諸国がテロ懸念国からの入国禁止を始めた。クウェートがシリア、イラク、イラン、パキスタン、アフガニスタンの5カ国からの市民への入国禁止令を発令したのである。

これらの5カ国では、イスラム過激派組織によるテロ攻撃や戦闘があるため、「不安定な情勢」が改善するまでの一時的な入国禁止措置としているが、解除される見通しが立たない状況にある。

クウェートはシリア、イラク、パキスタンとアフガニスタンにおけるイスラム過激組織のアルカーイダとイスラム国(IS)の勢力や中東での相次いで起きているISによるテロに強く警戒している。

特に2015年のISによるイスラム教シーア派のモスクでの自爆テロ事件(27名死亡)以降、クウェート政府はIS支持者の逮捕に力を入れてきた。テロ対策の一環として、2016年11月から安全保障を理由に、全ての国民、在留外国人、訪問外国人の DNA強制採取を始めている。DNA検査を受け、データベースに登録することが義務づけられている。

イスラム国が同じイスラム教市民を安全保障の理由で入国を禁止したことで、米国でのリベラル派によるトランプ大統領への批判も、その正当性が崩れることになる。またこの発令で湾岸諸国の結束が揺らぐきっかけになる可能性があり得る。


コメント(0) 

この広告は前回の更新から一定期間経過したブログに表示されています。更新すると自動で解除されます。