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Google ニュースもロイターとヤフーと同質ってこと?

グーグルもロイターもヤフーも、勝つことしか考えていないのか、その報道姿勢には見苦しさを感じます。最近ではタイトルに目を通すのも不快で、途中で切り上げることが多くなっていました。不快の原因は偏向です。それも、これ見よがしの偏り方で、看過できないレベルです。

アメリカ大統領選の報道では、3社共、クリントン氏応援サイトと化しています。グーグルは、俳優まで使ってトランプ氏を批判する有り様です。(彼らは、きっと、人気をなくすでしょう。)

特定の組織のために仕事をしている報道機関ということならば、冠に組織名を明記されてはいかがでしょうか。実体を隠して読者を惑わすような報道は、もう、本当に、止めて頂きたい。

社会を乱しているのは、このような報道機関、といっても過言ではないでしょうね。



そんな思いから、キーワード「グーグルニュース 偏向」で検索し、得た結果です。

JBpress 古森 義久氏 2016.6.22(水)
グーグルに疑惑、ヒラリー勝利のために検索を操作?
「犯罪」「起訴」・・・出てくるはずの言葉が出てこない


日経ビジネス 谷島 宣之氏 2010年12月20日(月)
ヤフー・グーグル提携報道が偏向する理由

JBpress 古森 義久氏 2016.6.22(水)
グーグルに疑惑、ヒラリー勝利のために検索を操作?
「犯罪」「起訴」・・・出てくるはずの言葉が出てこない

yahooニュース
グーグルに疑惑、ヒラリー勝利のために検索を操作?

米国大統領選挙戦が熱気を帯びる中、大手検索エンジンの「グーグル(Google)」がネット上で不当な操作をしているとの指摘がなされ、波紋を広げている。民主党のヒラリー・クリントン候補について検索すると、同候補に不利な言葉が表示されにくくする操作をしているというのだ。

グーグルでは、関連する言葉を同時に入力しようとすると、通常はオートコンプリート機能によって、最初の文字をタイプするだけで検索頻度の高い言葉から順番に自動的に出てくる。だが、クリントン候補について検索する際、「犯罪」とか「起訴」といった言葉がなかなか出てこないという。

グーグル社のトップはクリントン候補を支援している。グーグルのこの「偏向」が事実ならば、実際の選挙戦にも大きな影響を及ぼしそうだ。

■ 出てくるはずの言葉が出てこない

米国の大手動画サービス「ユーチューブ(YouTube)」のニュースサイト部門「ソースフェド(SourceFed)」は6月中旬、「グーグルが検索システムを不当に操作して、ヒラリー・クリントン候補に不利となる用語を隠そうとしている証拠を得た」と発表した。

ソースフェドのマット・リーバーマン代表は、この調査結果を伝えるニュース映像を作り、グーグルの操作の実例を公表した。その要点は以下の通りである。

・他の検索エンジンの「ヤフー! (Yahoo! )」や「ビング(Bing)」で「Hillary Clinton」の後に「cri」と入力すると、その先を推測して自動的に補完するオートコンプリート機能により「crimes(犯罪)」「criminal(犯罪者)」「criminal charges(犯罪容疑)」などという言葉が順番に出てくる。しかしグーグルで同じ入力をすると、「crisis(危機)」や「crime bill(犯罪法)」という言葉がまず出てきて、「犯罪者」などの言葉はなかなか出てこない。

・同様にヤフー! やビングで「Hillary Clinton」の後に「li」と入力すると、まず「lies(嘘)」とか「liar(嘘つき)」という言葉が自動的に出てくる。しかしグーグルでまず出てくるのは「live(生きる)」「lipstick(口紅)」という言葉である。

・ヤフー! やビングで「Hillary Clinton」の後に「ind」と入れると、最初に「indictment(起訴)」という言葉が出てくる。だがグーグルでは「India(インド)」や「Indiana(インディアナ州)」が出てくる(下の図)。

(*配信先のサイトでこの記事をお読みの方はこちらで図をご覧いただけます。http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/47157

・ソースフェドがグーグルの特定用語の検索頻度を示す「グーグルトレンド」というシステムで調べたところ、「Hillary Clinton indictment」という用語が検索された件数は「Hillary Clinton India」の検索よりも8倍も多かった。従って通常のオートコンプリート機能では必ず「indictment」が先に出てくるはずである。しかし、そうでないということは、なんらかの不自然な操作がなされていることを意味する。

なお、以上の調査結果でクリントン氏に関して「犯罪」や「起訴」という言葉が実例に出されたのは、同氏が国務長官時代に公務に私用メールを使い、服務規則違反としてFBI(連邦捜査局)の捜査対象になったことに由来している。


■ グーグルは意図的な操作を否定するが・・・

ソースフェドによる以上の発表は、すぐに「ウォールス・トリート・ジャーナル」や「ワシントン・タイムズ」などの一般紙、「ワシントン・フリー・ビーコン」「ポリティコ」といった政治ニュースサイトでも詳しく報道された。

ワシントン・フリー・ビーコンは独自の調査を実施して、ソースフェドと同様に「グーグルは検索システムを意図的に操作して、クリントン候補に不利な結果が表示されないようにしている」という結論を明らかにした。

グーグルの前社長で、現在は親会社のアルファベット・インク社の会長であるエリック・スミス氏は熱心なクリントン支持者である。スミス氏は、すでにクリントン陣営支援のための「グラウンドワーク」という名の選挙援助組織を結成している。スミス氏のほかにも、グーグルの現旧役員の中にはクリントン候補のために選挙資金集めをした人物が含まれるという。

一方、グーグルは「意図的な操作」の指摘が広まると、「当社は検索エンジンのオートコンプリートを操作して特定の候補者を有利にすることは行っていない」という声明を出した。

一般有権者の投票動向に検索エンジンが与える影響を研究している「米国行動調査研究所」のロバート・エプステイン研究員は、「検索エンジンの表示結果は、まだ誰に投票するか決めていない有権者の48%の判断を変える可能性がある」という調査結果を発表している。

この結果が事実ならば、グーグルの検索操作は大統領選に大きな影響を及ぼすということになる。




ポケモンGO、なぜグーグルの登録を即すのかを調べてみた。


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